平成30年（2018年）外国人客宿泊状況調査

好調なインバウンド需要を背景に外国人客の利用割合は43.9％と調査開始以来の最高値を更新した。前年に40.2％と年間数値で初めて4割を超えたところであったが、本年はそれを3.7ポイント上回った。月別では、1月を除く全ての月で過去最高を更新し、とりわけ4月は52.5%、7月は52.1%と、外国人客が過半数を占める月が１年間で２ヶ月となった。

外国人客（実人数）は前年から5.3％伸長した一方、日本人客は夏季に発生した大阪北部地震や西日本豪雨等の自然災害の影響等により同9.4％減少し、総数も前年を4.4％下回った。これに伴い、客室稼働率は86.4%と前年差1.7ポイント微減した。月別でみると、上半期は前年とほぼ同水準で推移していたが、9月は、台風21号の影響等により82.9%と前年同月を6.5ポイント下回る大幅減を記録するなど、下半期に稼働率の前年割れが続いた。

外国人客に占める国・地域別割合（構成比）は、中国が27.7%（前年差＋2.7ポイント）と4人に1人以上を占めるマーケットに拡大し、3年連続で1位となった。2位の台湾は14.0%（前年差▲3.7ポイント）と縮小し、３位のアメリカの13.0%との差が僅かとなった。香港も前年差▲1.0ポイントと縮小した。構成比が減少した台湾と香港の2市場については、訪日客は微増傾向にあることから、市場成熟に伴うリピーター化及び地方空港へのLCC就航拡大等に伴い、地方周遊が進んでいることなどが背景にあると考えられる。実人数の伸率では、イタリアが前年比36.9％増、スペインが同26.2%増と南欧市場の成長が際立ち、今後の更なる成長が期待される。